転職活動は、自分の叶えたいことを達成するために行うもの。
とはいえ、仕事のことを知らなければ、自分のやりたいこととそもそもマッチしているかどうかは分かりません。
そこで、事前準備に欠かせないものの一つに業界研究があります。
とはいえ、自分一人で調べていては時間がかかってしまうというもの。
そこで、今回は医療業界をテーマに「業界の全体像と仕事内容」について解説します。
医療業界ってどういう仕事があるのか、正直気になっているという方は、ぜひ参考にしてみてください。
医療業界の業界構造について
構造としては、以下の通り。
▼役割の概要
・院内で利用する医薬品を製造したり、医薬品研究で使用する研究設備を提供する「薬品設備会社」
・医療施設をサービス利用者向けへ提供する「医療機関」
・病院や診療所を利用する「サービス利用者」
医療業界が抱える課題とは？
現状抱えている課題としては、大きく分けて3つ。
- 後継者不足による医療機関の休廃業・解散の増加
- 高齢者の医療費負担の増加
- デジタルヘルスケアの推進
1.後継者不足による医療機関の休廃業・解散の増加
医療機関の休廃業や解散が近年急激に増加しています。
実際、2024年4月に株式会社帝国データバンクが公表したデータによると、2022年休廃業・解散を行なった医療機関が500件前後に対し、2023年には709件と過去最多記録を更新。
そのうち、580件は診療所によるもので、ここ1年足らずで200件以上の医院が閉院へと追い込まれています。
背景として、少子高齢化による労働人口の減少はもちろん、医療業界では働き手のそのほとんどが40代以上の年齢層で構成されているからです。
実際、厚生労働省が公表している「令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によれば、令和4年の医師数は327,444人となっており、そのうち69.8%が40歳以上となっています。
とくに診療所は、全国のコンビニチェーンの店舗数より多いとされているので、今後も閉院が増え続けると見込まれます。
2.高齢者の医療費負担の増加
少子高齢化によって、近年高齢者の医療費負担も増加しています。
実際、みんなの介護求人が公表したデータによると、2016年時点でも65歳以上の高齢者の医療費は、現役世代の約5倍に相当するとのこと。
今後も高齢化が進み続けると予測されているので、負担する医療費額の量も計り知れません。
そこで国としては、これ以上医療費が大きく上昇しないよう、医院での平均在院日数を減らしてもらうよう働きかけると共に、在宅療養も推進するなど。
病院以外でも療養できるよう医療体制の充実化や整備が全国的に進められています。
3.デジタルヘルスケアの推進
2019年12月末に世界を大混乱に陥らせた新型コロナウイルスをきっかけに、医療のデジタル化が急速に進んでいます。
具体的には、スマートフォンやパソコンなどの情報機器を通じて、離れた場所からでもリアルタイムに診察や薬の処方を行える「オンライン診療」や遠隔で患者の状態を定点的に見守る「リモートモニタリング」など。
従来、患者が医院まで直接足を運ばなければ進まなかった治療も、近年では自宅にいながら専門医の診察を受けることが可能となりました。
これによって、遠隔地に住む高齢者や移動が困難な患者でも通院の負担なく、治療に専念させると共に、施設への収容も最小限に抑えることで、医療費の大幅な上昇を防ぐ役割も担っています。
医療業界で働く方ってどんな人？医療業関係の職種3選
では実際どういう仕事が医療業界ではあるのでしょうか。今回は、医療業関係の仕事を3つご紹介します。
1.医師
医術の専門家のこと。具体的には、病院を訪れる患者の病気の診断・治療計画の立案・手術の実施など。
患者の健康管理に関わる業務を中心に担当します。
患者への投薬や手術実施のための提案・実施も行うものの、現在の病状から提案されるもので実施を強制させることはありません。
2.看護師
病院やクリニックに訪れた患者の世話を担当する仕事のこと。具体的には、定期的な体温・血圧チェック、薬を飲むための手伝い、傷の手当てから親族への相談など。
病院にかかる患者たちのお世話はもちろん、親族の方々への病状の報告から治療の経過まで。病院を利用される方々へのフォローアップを中心に担当します。
3.薬剤師
医師から処方された処方箋をもとに薬の調合や提供を行う仕事のこと。
具体的には、成分となる粉末をプレスにかけて固形化し薬を調合。仕上がった薬が外気へ触れないよう袋詰めして管理します。
あとは処方箋を持参し訪れたお客様への薬の飲み方の説明や健康相談・提供まで一貫して行います。
おわりに
今回は「医療業界に関する業界の全体像と仕事内容」について解説しました。
もし医療業界に関心を持った方は、ぜひ求人へ応募してみてください。
