「もう辞めるから…」と退職が決まったと同時に、これまでの人間関係を雑に扱う方も最近では少なくありません。
ただ一方で、将来提携するかもしれないから、会社側とは揉めたくないと考える方もいるのも事実です。
でもどういうことに気をつければ人間関係を壊さず、穏便に退職できるのかも分からないという方もいるはず。
そこで、今回は「現職を円満に退職するのに気をつけるべき3つのこと」について解説します。
もし今後現職からの退職を考えているという方は、ぜひ参考にしてみてください。
現職を円満に退職した方が良い理由
今後、付き合いが継続する可能性があるからです。
例えば、転職先で内定が決まっていても、入社直前になって経営が悪化し、内定を取り消されることもあるかもしれません。
また転職をしてみたものの、新たな取引先として現職の会社が関わってくることもあるでしょう。
世の中は広いようで狭く、再び同じ人と仕事をするケースも実は少なくありません。
その際、前職でトラブルを起こしてしまっていると、取引を断られるだけでなく、最悪自分の悪評が転職先にまで広がる恐れも…。
こうしたリスクを避け、自分の立場を守るためにも、退職はお互いが納得できる形で円満に進めることが大切です。
現職を円満に退職するために気をつけるべき3つのこと
では現職を円満に退職するには、どういった点に気をつければ良いのでしょうか？
気をつけるポイントは、大きく分けて以下の3つ。
- 転職先の雇用条件・疑問点は事前に確認する
- 現職の退職希望は1ヶ月前には伝える
- 後任への引き継ぎは必ず行う
1.転職先の雇用条件・疑問点は事前に確認する
まず無事に現職を離れるにあたって、何より確認しなければならないのは転職先の雇用条件です。
というのも、事前にどういう説明があったにしろ、求人票に書かれている内容や面接内で言われた内容はあくまで「予定」に過ぎないからです。
とくに「労働条件通知書」のような労働条件を確定した書面でもない限り、条件の変更は度々発生します。
なので、入社してから「こんな話、私は同意していない…！」と思い描いていた環境と違ったとなるケースも少なくありません。
こうした入社後のトラブルを回避する意味合いでも、内定承諾前までに疑問は解消できるようにしときましょう。
2.現職の退職希望は1ヶ月前には伝える
転職先に内定が出たら、退職希望を現職で伝えるようにしましょう。
理由として、スムーズに引き継ぎを終えて、次の職場に移りやすくするためです。
ただもし仮に、内定が決まった直後に「明日から会社には行きません」と伝えてしまった場合はどうでしょう？
現職の同僚や上司に迷惑がかかるのはもちろんですが、会社の営業活動に損害を出したとして、最悪損害賠償請求を課される可能性も0ではありません。
なので、金銭面のトラブルに発展しないためにも、遅くとも退職予定日の1ヶ月前には退職の旨を自身の上長へ伝えるようにしましょう。
3.後任への引き継ぎは必ず行う
後任への引き継ぎも行うようにしましょう。
「でも引き継ぎって義務じゃないからやらなくて良くない？」という話もありますが、引き継ぎせずそのまま辞めてしまうと、転職後でも会社や取引先からも連絡が来てしまったり、会社の利益にも損害を出してしまうと最悪トラブルに発展しかねません。
そこで、後々揉めないようにするためにも、後任への引き継ぎは適切に行うようにしてください。
現職で知り合った同僚の連絡先はどうすべき？
ここまでで、円満に退職すべき際に気をつけるべきことをまとめたわけですが、現職で知り合った同僚との連絡先はどうすべきでしょうか？
社用携帯とかで業務柄とりあえず登録しているだけなら、そのまま自然消滅もありかもしれません。
ただもしプライベートで連絡先を交換しているなら、よほどの理由がなければ連絡先は残しておきましょう。
理由として、今後年齢と役職が上がった時、また転職するとなった時に過去知り合った方の存在が重要になるからです。
とくに転職は30歳を超えると、転職サイトや転職エージェントを使っても年齢的な理由で求人をほとんど紹介してもらえません。
というのも、組織としては伸び代がある方にこそ、会社の未来を背負ってほしいと考える経営者がほとんどで、年齢で条件から外れて まうからです。
なので、将来的なキャリアの選択肢を失わないためにも、同僚の連絡先は消さずに残しておくようにしましょう。
おわりに
今回は「現職を円満に退職する方法とは？転職するなら知っておきたい気をつけるべき3つのこと」について解説しました。
もし近しい業界で引き続き活動していきたいなら、ビジネスマンとしてのマナーだけは守るよう努めましょう。
